【中央日報】「韓国大好き」「どこの国でも危険はあります」非難にも韓国擁護した日本のアイドルスター・元AKB大島麻衣
「韓国の方も日本人を気にしてくれている人はたくさんいます。いろんなことがあったけど、ニュースだけ見て、韓国人怖いというのは違うかなと」
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【中央日報/社説】注目されるビーガン代表の在韓米軍縮小検討の発言
スティーブン・ビーガン米国務省対北朝鮮特別代表が北朝鮮非核化の進展がある場合、在韓米軍縮小を戦略的に見直す可能性があるという意向を明らかにした。非核化の進展を前提としたものだが、韓日軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）破棄決定以降、韓米同盟の亀裂に対する懸念が高まっているなかで出てきた米当局者の言及ということから注目せざるを得ない。
【中央日報】韓国の成人の半分以上が『憤怒調節障害』 １０人に１人は治療が必要なほどの高危険群
成人の半分以上が憤怒調節障害を体験していると調査された。 大韓精神健康医学会がこのほど実施した調査の結果、韓国の成人の半分以上が憤怒調節に困難を感じており、 １０人に１人は治療が必要なほどの高危険群であることがわかった。
中央日報「『反韓、安倍支持』で日本の世論結集、安倍首相支持率６％上昇」
日本経済新聞が８月３０日－９月１日に実施した世論調査で、韓国に対する輸出規制強化を「支持する」という回答が６７％をのぼり、「支持しない」という回答１９％を大きく上回った。
【中央日報】麻生氏・岸田氏…安倍新内閣、韓国に声高める「茂木氏が外相になれば、韓国政府に対する強硬な姿勢はむしろ強化するだろう」
２２日、青瓦台（テョンワデ、大統領府）が軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）終了を発表すると、「政権ナンバー２」の麻生太郎副総理兼財務相はこのように述べたという。普段から「創氏改名は韓国人が望んだ」などの妄言のため韓国で否定的なイメージが刻印されている麻生副総理は、安倍晋三首相が重要な決定を下すたびに会って助言を求める相手としても知られている。
韓国「日本もNATOも米国と合同訓練するのにトランプはなぜ韓国だけ叩くのか？」
米国は地球村のあちこちで同盟国・友好国と合同訓練を行っている。ところがドナルド トランプ大統領は唯一、韓・米合同訓練だけ叩いている。昨年6月、シンガポール北・米首脳会談直後、合同訓練を「非常に挑発的」と批判すると25日(現地時間)、フランスで米・日首脳会談で「完全なお金のムダ」と言った。
【中央日報】何のためのＧＳＯＭＩＡ破棄なのか懸念される 廃棄決定を見直すか日米の信頼を失わない方法を講じる必要がある
青瓦台（テョンワデ、大統領府）が昨日、予想とは違って韓日軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ・ジーソミア）を破棄することにしたのは様々な側面で残念なことだ。せめてここへ来て落ち着いてきた韓日間葛藤を悪化させるのはもちろん、韓国の安保の軸である韓日米３角安保協力も揺るがすに間違いないためだ。
韓国有名女子大教授「中央日報や朝鮮日報の日本語版が韓国嘲弄の２ｃｈのネタになるのは本当に悲しい」
日本メディアの嫌韓気流が尋常でない。日本の地上波放送をはじめユーチューブでも嫌韓コンテンツが広がっているという。我が国の日本不買運動に対して朝鮮人は根気よく推進できないと馬鹿にして、慰安婦少女像にはとても口にできない妄言をためらうことなく吐きだす。
【中央日報】与党は文大統領の「感情対応自制」注文が聞こえないのか？厳しい韓国経済にさらなる不確実性を招く必要はない
文在寅（ムン・ジェイン）大統領が数日前の国務会議で、対日問題をめぐる感情的な対応を自制するよう注文した。「決起するものの、冷静に根本的な対策まで考える長い呼吸が必要」と強調した。韓日間の葛藤が経済・外交・安全保障など全方向に広がる事態を防ぐという国政最高責任者として意志を示唆したという点で歓迎する。
【中央日報】 韓国は鵜（ウ）からぺリカンを超えアルバトロス(アホウドリ)に進化する
鵜という鳥の名前が最近メディアで頻繁に見受けられる。鵜飼は名古屋からほど近い岐阜市の観光商品だ。名古屋博覧会とトヨタ自動車訪問を終えて宿泊した長良川近くの小さなホテルは、清潔で空室もないように見えた。夜になると鵜を活用した鮎釣り、すなわち鵜舟が１３００年の伝統の方法で釣りを始める。長い首の半ばを紐で結ばれた鵜は長時間潜水して捕まえた鮎を食べることができない。
【中央日報】姜尚中「北朝鮮と韓国の赤化統一なら人口８０００万人の核保有国が日本の隣に存在する事になる」
彼は「北朝鮮が短中距離ミサイルを持って核を凍結したまま韓国と統一するなら人口８０００万人近い核保有国が日本のすぐ隣に存在することになる。
韓国紙「良心的日本人を味方にし、世界市民と共に安倍の非道を暴こう！」
筆者は、今回の夏休みに学生を引率して日本・京都の立命館大学を訪問する計画だった。国際学生ワークショップも開催し、文化探訪もするというアイデアだった。
【中央日報】 日本は経済報復を直ちに中断せよ 植民支配の過去、日本は韓国に歴史的債務と義務を負っているという点を忘れてはならない
日本政府が経済報復の手順を踏み続けている。昨日、安倍晋三首相は自分の名義で韓国を「ホワイト国リスト」から除外する輸出貿易管理令の改正案を官報に公布した。今月２日、閣議決定にともなう後続措置だ。
【あいちトリエンナーレ】中央日報「平和の少女像撤去、一部の日本メディア（朝日・東京）が批判」
日本最大の国際芸術祭に出品された「平和の少女像」が撤去されたことについて、4日、朝日新聞と東京新聞など一部の日本メディアが政治家を強く批判した。
