【総裁選】自民 二階幹事長「穏やかで、さわやかに」→小西ひろゆき「戦後最悪の総理である安倍首相が出馬する総裁選が「さわやか」である訳がない」

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ケント・ギルバート,ロバート・D・エルドリッヂ
5つ星のうち4.1
百田 尚樹

16 Responses

  1. 1
    無し says:

    戦後最悪と言い切る基準と根拠を示せ。石破がぶっ飛ぶの意味も不明瞭。

  2. 2
    名無しさん says:

    オマエが戦後最悪の糞議員だろうがよ。給料泥棒がよ。
    小西の子供は泥棒の子供。泥棒の汚い金で生活する汚い子供。

    一生幸せになれない、親の因果が子に報い。

  3. 3
    名無しさん says:

    最悪なのに選挙に勝てない
    これ如何に?

    こいつ馬鹿丸出しだな

  4. 4
    名無しさん says:

    選挙を冒涜する議員に票を入れる『日本人』はいない

  5. 5
    名無しさん says:

    戦後最悪は菅直人
    原発事故被害拡大させた張本人

  6. 6
    名無しさん says:

    小西さんの個人的な意見であり そんなに悪いか?って考えている国民が多い事は 投票率や支持率でわかります。小西さん 安倍さんと同じ支持率になってから話して下さいね。同じ土俵にも上がっていませんよ。

  7. 7
    名無しさん says:

    コイツ本当にこういう認識なら、そりゃ国民の敵やろうw
    だいたいいつ亡命するんだ?テロ等準備法案とか安全法制は通過したんだから、宣言どおりに亡命しろよw

  8. 8
    行政改革で放送業界の新規参入を! says:

    なりすまし日本人政治家に次はないよ!国民は二度とマスコミに騙されませんから!
    国会から『反日朝鮮人政治家をひとり残らず追放する…、国民の誓い』
    日本人と韓国人は水と油、もう別れた方がお互いに幸せになれます。
    そろそろ祖国に帰られた方が幸せに暮らせますよ、出自がいつバレないかと心配して暮すより祖国でのんびり暮らして下さい。

    厚労省は生活保護の実態調査をしていますか?国別に一人あたりの生活保護の実態調査がしないのは、在日に忖度しているからですか?

    日本の行政の見直しを安倍政権に期待します。いつまでも在日に集られる制度の総点検をして下さい。戦後のウミを出し切って下さい。放送事業の行政改革を期待してます。親日メディアの新規参入に全力を尽くして下さい。

  9. 9
    匿名 says:

    安倍総理お 罵っているだけが 仕事みたいだね 
    小西議員 国会で何か仕事した 聞いたことないけど
    議員辞めなさいよ なんか惨めで見てられないよ
    選挙区の人たちわどお思ってるのかな 

  10. 10
    名無しさん says:

    グダ巻いて無いで早く亡命したらどうだ?

  11. 11
    ( ̄▽ ̄) says:

    小西は在日朝鮮人ではなく、日本に帰化した朝鮮人だろ。
    帰化してるのに心は朝鮮人のままなんだな。この議員は日本にはいらないな。

  12. 12
    匿名 says:

    反日団体や半島系の犯罪者や悪いことしてご飯食べてる連中には最悪だよねw

  13. 13
    日本人 says:

    安倍さん三選祈願

  14. 14
    名無しさん says:

    じゃあお前は戦後最悪の何なんだよw
    この戦後最悪のチワワがw
    仮に安倍首相が戦後最悪として、その政権を維持するだけの支持率を与えてる国民をどう見る?
    愚民?悪魔のような首相に無知ゆえに操られてる?
    お前が首相を口汚く罵れば罵るほど首相(政権)を支持する国民を罵倒していることになるんだぞ?
    まぁそれをあんたに聞いたところで「だから?」って言いそうだがな

  15. 15
    名無しさん says:

    国民の敵

  16. 16
    名無しさん says:

      )))2018) (russia(

    ヘイトスピーチなどを発信するウェブサイトに広告が掲載されることが企業イメージを毀損させるとして、欧米では企業がそうしたサイトから広告を引き揚げる動きが活発化している。
    その動きが日本にも波及しつつあるようだ。
    保守速報は、「嫌中・嫌韓」にもとづく差別的な記事や、外国人を中傷する記事を多数投稿するまとめサイト。
    多数あるまとめサイトの中でも攻撃的、扇動的で、ヘイトスピーチやデマの温床、拡散元ともなっている。

    このような問題のあるサイトに、自社の広告を掲載したいという企業はほとんどないだろう。
    しかし実際には多数の企業の広告が掲載されていた。もちろん、そのほとんどは意図した掲載ではない。
    背後には、広告テクノロジーが高度化、複雑化したことで、広告主がどの媒体に広告が掲載されるか事前に把握できないという事情がある。

    欧米では不適切なサイトやコンテンツに広告が掲載されることで、企業や製品のブランド価値が損なわれるのではないかという「ブランドセーフティー」への懸念が高まっている。
    広告業界も掲載媒体を限定するホワイトリストや、掲載禁止媒体を設定するブラックリストを提供するなどの対策を進めている。
    日本でもこの議論や対応が活発化することを期待したい。

    www.hokade.jp 麻原 暴力団 菅 自民 ネトウヨ春のBAN祭り
    安倍 佐伯伸之 竹田力 懲戒請求 山口県警OB 余命時事 アフィブログ広告剥がし運動
    [神奈川・外村和隆・東京大学大学院]

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